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魚でも生きるための顧客戦略が?!(ホンソメワケベラ)

6月25日のNHK「ダーウィンが来た」の番組で魚の不思議な行動に驚愕!題名は「海の名ドクター・ホンソメ先生の正体」。ホンソメワケベラは、他の魚につく寄生虫を食べて自らの栄養源にするとともに、他の魚を健康にする「海の名ドクター」で、ハタなど大きな魚の口の中も掃除する。ホンソメワケベラの周辺で多くの魚が順番待ちしている姿や、寄生虫を食べている間立ち泳ぎのようにして気持ちよさそうにしている姿が映し出されていた。ホンソメのひれでマッサージのサービスもして、お客の魚を喜ばしている。
びっくりしたのは。他の魚の表面にある粘液のほうが、寄生虫より高カロリーで必須アミノ酸もあり、ホンソメにとって好都合だが、これを食べるには表面に歯を当てて食べることになる。大きな魚は痛くて怒ってホンソメを追いかける。ホンソメはこの行為を、他の魚が少ないときに行うらしい。客を失いたくないため、お客の魚が多くいるときは、寄生虫を食べ、マッサージをする。そしてお客の魚が少なくなれば、表面の粘液をかじる。客を失うことを最小限にするための窮余の策だ。
ハタなど小魚を食とする魚が、ホンソメとなると口の中に入っても決して食べることはないのはなぜか?番組の中でかまぼこを使ってホンソメに似た横縞模様のものと縦縞のものを作り試したところ、縦縞のものはすぐ食べてしまうが、ホンソメに似た横嶋のものは食べなかったそうだ。そのため、偽ホンソメも出現しているとのことだ。番組の内容は

人間だけではなく、動物も生きるための熱意が進化につながり、種が保存される。必死に生きようとする熱意に応える神様の仕業としか考えようがない。
これまでにも何度か「ダーウィンが来た」に出てきた動物の不思議さを当ブログで紹介している(http://okinaka.jasipa.jp/archives/198など)が、世界で初めての撮影と言う場面も多く、ほとんど毎回見させてもらっている。

”メルカリ”上場で「ユニコーン企業」に注目増す!

“ユニコーン企業”が最近メディアを賑わしている。20日の日経朝刊ではメルカリ上場の情報とともに米国、中国に比して日本の“ユニコーン企業”の少なさが指摘されている。記事は下記で始まっている。
「フリーマーケットアプリのメルカリが19日、東証マザーズ市場に上場した。時価総額は7172億円と今年最大のIPO(新規株式公開)となり、「ユニコーン」と呼ぶ世界標準にかなう成長企業の証明を果たした。だが、日本に次のユニコーン候補は少ない。メルカリ上場は日本のスタートアップ企業の問題点も浮き彫りにする。」

“ユニコーン企業”とは、「創設10年以内、評価額10億米ドル以上、未上場、テクノロジー企業」といった4つの条件を兼ね備えた企業を指す。当記事では、ユニコーン企業は米中に集中しており、集中度は90%近く、日本は大きく立ち遅れていると言う。日本では人工知能開発のプリファード・ネットワークや、健康増進器具”シックスパッド”を手掛けるMTGなどごくわずかしかなく、日本経済の成長力を懸念する。

「中国新興企業の正体」(角川新書、20184.10刊)を出版された多摩大学大学院フェローの沈才彬氏が、「日本が中国に“ユニコーン企業”の数で大敗北を喫した理由」(2018.5.31、http://gendai.ismedia.jp/articles/-/55805)のタイトルで警告を発している。IT企業に代表されるニューエコノミー分野では、すでに中国は先進国入りしたと言える。世界企業価値(時価総額)ランキング(2017.12時点)のベストテン企業に、アメリカのGAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)とマイクロソフトの次の6位にテンセント、8位にアリババがランクインしている。ちなみにトヨタは41位だ。沈氏はグーグルを追い上げる百度(バイドゥ)とサムスンとアップルを猛追する通信機器のファーウェイを加えてBATHと呼ぶ。ほかにもシェア自転車のモバイク、出前サイトのウーラマ、民泊サイトのトウージア、ドローンメーカーのDJIなど、各分野で世界市場を席巻し始めている。同分野の日本企業と比して取扱量はけた違いに大きい。

19日の日経朝刊には「京東、王者アリババを猛追」との記事で京東集団にグーグルが600億円出資とある。20日の日経朝刊には「車を変える“次の深圳」と題して、新経済特区の建設を表明した北京近郊の雄安の都市計画で自動運転技術の実現化を目指すという。構想の中には、従来の車や二輪車を地下道に、自動運転車を地上の道路に集約するという奇想天外なものもあるという。中国ならやりかねない。中国では次から次へと”ユニコーン企業“が輩出されている。

日本はなぜ”ユニコーン企業“がでてこないのか?日経記事が言うのは、中国ではベンチャー企業には最初から規制を設けず、問題が生じるまで事業を自由にやらせているという。沈氏は、それを「先賞試、後管制」と言う政府の方針で、「まず試しにやってみよう。問題があれば後で政府が規制に乗り出す」との意味らしい。日本は「先管制、後賞試」のため、法整備のされていないゾーンへの参入が困難で、典型的な例が民泊や配車アプリの普及ではないかと。他にもベンチャー投資に回る金が少ないこと、米国や中国への留学生が激減していることに表れている若い人たちの創業意欲のなさ、内向き姿勢、そして、失敗を許容する文化の欠如なども指摘している。

21日の日経朝刊1面トップにも「スタートアップ企業(短期間で急成長を目指す未上場の若い企業)」に関して、日本では資金調達の手法として大企業傘下に入ることを選択することが増えてきたとの記事が掲載されている。世界経済で急速にデジタル化が進む中で、ニューエコノミー分野で日本が盛り返すには、IPOが中心だった日本でも新しい技術に敏感な若い企業が資金調達する手法の多様化は欠かせないと指摘する。

“技術の日本”の看板が急速に減速し、米国、中国に完全に追い越されている現実(大学世界ランキングでも100位以内に中国は7大学に対し、日本は2大学)を見て、目先のGDPにとらわれずもっと将来を見つめた対策を急がなければ、経済成長の面でも、技術面でも日本の優位性が急速に失われていくことになる。2016年6月に閣議決定された「日本再興戦略 2016」では今後10年間で世界ランキング100位以内に10校を目標とするとあるが、中国の大学のランクイン速度に比して日本は弱い。問題の根は大きい。

スマホが学力を破壊する??!!

6月2日朝日新聞の声欄に16歳の女高校生が投稿していた。表題は「スマホのない時代だったらなあ」。小学5年の時、オーストラリアへ家族と旅行した時には、いろんな人にレストランやお店までの道を聞くなど、現地の人とのコミュニケーヨンを楽しめた。が今年行ったときは、すべてスマホで調べることが出来たが、何か物足りなさが残ったという。現地の人との対話が恋しくなり、私たちから大切なことを奪っているのではとの疑問が沸き、スマホのない時代に生まれてきたかったと締めている。

表題の「スマホが学力を破壊する」というのは、本の題名だ(集英社新書、2018.3.21刊、川島隆太著)。著者はニンテンドーDS用ソフト「脳トレ」シリーズの監修者で、現在は東北大学加齢医学研究所所長をされている。仙台市の市立中学校の生徒を対象(2万2390名)にした調査結果に基づいて「スマホの長時間使用は子供たちの学力や脳に悪影響を及ぼす」との警告を発している。特に自宅での勉強の合間に動画を見るというマルチタスクは、どちらにも集中できず、学力、認知機能、記憶力などの低下を招くと論じる論文が多いそうだ。また、人の脳で最も大切な前頭前野は、人と直接会って話をすると大いに働くことが脳活動計測で分かっている。文章を手書きで書くことも、パソコンなどで書くより前頭前野はたくさん働くという。スマホを使いこなす子供は、対面型のリアルコミュニケーションの機会が減り、前頭前野を使う頻度も減る。そのため、脳が健全に発達せず、学力が低下するという。

もう一冊、「子どもがネットに壊される~いまの科学が証明した子育てへの影響の真実~」(メアリー・エイケン著、小林啓倫訳、2018.4.11刊、ダイヤモンド社)でも警告している。ここでは、若者のソーシャルメディアの行き過ぎた使用がメンタルヘルスの問題を引き起こす可能性を指摘する。また、赤ちゃんにとっては、親とのアイコンタクトが健全な愛着の心を生み、他人との交流ができる個人への成長を助けると言う。授乳するときに片手でスマホや携帯電話に夢中になり、赤ちゃんと目を合わせる機会を減らすことなどに警鐘を発している。

6月4日の日経朝刊、池上彰の“大岡山通信”では、就活中の学生や働き始めた若者へのアドバイスとして、組織や社会で生きていくための人間関係の重要性を説いている。そのためには、SNSや電子メールでの対話も便利だが、直接相手の顔を見ながら話をすることが大切だと言っている。

電車に乗ると、7~8割の人がスマホに集中している姿に異様な感じを覚えることが多い。“歩きスマホ”を警告する駅の放送も多く聞かれるようになったが、大人たちがスマホに没頭する姿が子供に与える影響も大きいのではないかと危惧する。スマホを使えない(使わない?)1老人の戯言ですめばいいのだが、少子高齢化を迎える次代を担う若者の成長に影響を与えるとなると問題は大きい。国としても何らかの対策を打たねばならないとも思うが、やはり我々大人が規範を子供に見せることも重要ではないだろうか。