「グローバル化」カテゴリーアーカイブ

会社名から入る自己紹介は海外ではダメ!?

外務省入省後、海外経験も長く、首相通訳や国連総会も経験され、今は企業のグローバル化の支援を行われている山中俊之氏の「日本人の9割は正しい自己紹介を知らない~世界標準の仕事プロトコールの教科書~」(祥伝社、2014.6)の著作本の中の一文、

会社名から入る自己紹介は、日本国内では一般的だが、海外ではダメだ。世界標準の「プロトコール」では、まず自分の使命、専門などを語った後、会社名を言う

例で示すと「私は鈴木健二です。健二と呼んでください。中東やアフリカでの資源開発を担当する資源・エネルギーのプロです。あっ会社名ですか。○○会社です。」ってな具合に。

確かに日本人が控えめなのに対し、海外の方は自分をドンドンアピールしてくる。世界に認められるためにも、我々も自分を見つめ直し、自分の強みをしっかり整理する必要がありそうだ。

さらに世界標準のプロトコールの原則を述べている。

  1. 相手の国・民族を心から尊敬する
  2. 対等関係に基づく相互主義で対応する
  3. 常に相手の立場に立ち相手に恥をかかせない
  4. 身構えず「アフター・ユー」の精神で心に余裕を持つ
  5. 柔軟に臨機応変に対応する
  6. 相手の国や民族についてネガティブな事は話題にしない
  7. 日本人同志で固まりすぎない
  8. 夫婦単位を重視する

すこし補足すると3.は相手のミスをカバーするくらいの余裕を持つこと、4.は余裕を持った態度で謙譲の精神を発揮すること。

自分の専門性を活かした「世の中のため、人のため」との熱意の誇示と、相手に対する共感も大事という。日本人の有利な特性(相手の気持ちを汲む、時間に対する正確性、伝統文化を大事にするなど)を存分にアピールすることもお忘れなく。

事前に相手国の事もよく勉強しておくこと、そして日頃から自国の伝統、歴史、特性などにも興味を持って勉強しておくことも世界標準のプロトコールの原則から言えば必須の事と言える。

プロを目指そう!

今日(10.23)の日経ビジネスオンラインメールに『「プロじゃなかった・・・」リストラで運転手になったミドルの重い一言(http://business.nikkeibp.co.jp/article/manage/20121019/238300/?mlp)』(by河合薫)というのがあった。中国へ進出した企業が現地の会社を管理するために、中国語がしゃべれる日本人社員を中国に派遣した。生産管理など仕事を教える仕事だったが、中国人社員は覚えも良く、日本語も含めてすぐ身に付けた。そのため、中国語がしゃべれる意味合いがなくなり日本に呼び戻されたが、席が無くリストラの運命に会い、生活のために運転手になった人の話。河合氏がそのタクシーに乗って聞いた話で、最後に運転手がポロリと「営業も、生産管理もプロじゃなかったので・・・」と言ったのが印象に残ったそうだ。河合氏曰く「グローバル化は、一部の人と企業にしか利益をもたらさない。グローバル化が進めば、中流層の仕事は低コストで雇えるアジアなどの外国人に奪われる。グローバリゼーションの名の下に始まった、労働のダンピング劇。求め続けられる人だけが生き残り、そうでない人は淘汰される。強い者が残り、弱い者が食い尽くされる。」と。

アジアへの進出の悲劇とでも言うのだろうか?日本国内のみの事業も厳しく、アジアに進出すれば、コスト競争で厳しい現実がある。となると、先進国での経験を活かして、プロフェッショナル性を磨くしかない。河合氏は「天才!成功する人々の法則(byマルコム・グッドウェル)」の「1万時間ものトレーニングの積み重ねが天才を生む(Ten Thousand hours is the magic numbers of greatness)」の言葉を紹介し、さらにパフォーマンス向上のための計画的努力を薦め、「1万時間に及ぶ計画的訓練(deliberate practice)」をすれば、誰もが秀でた能力を身に付けることが出来るとしたフロリダ州立大学のダーク・エリクソン教授の説も掲載している。1万時間というと10年近い時間軸となる。

「自分がどうありたい」との何らかの目標を持って、意志力(grit)で継続的に努力することによって、なくてはならない人材になる。グローバル化が必然の将来に向けて、特に若い人たちは、日本人の資質を活かしたプロになる道を今から目指してほしい。

アフリカでの研修はいかが?

アメリカではグローバル人材育成のために、アフリカのような新興国に人を派遣する取り組みが注目を集めているそうだ。なぜ?これから多くの企業にとって市場となる新興国では、これまでのような先進国のやり方を押しつけて行く方法は通用せず、その国の文化や価値観を肌感覚で理解し、現地の人びとを巻き込みながら新たな価値を創っていくことが必要となる。それには「新興国の社会に深く根をおろしているNPOに入り込み、現地の人々と同じ目線で働く経験を社員に積ませるのが一番近道」ということらしい。日本でもそのような企業の人材育成に取り組んでいるNPO法人がある。クロスフィールド代表理事の小沼さんが「生産性新聞(日本生産性本部出版)2012.1.25号」に「日本をひらく」というコラムで上記のことを紹介されている。クロスフィールドでは、企業の人材を新興国のNPOへと派遣し、そこで数カ月に渡って本業のスキルを活かして現地の社会問題解決に挑むプログラムを提供している。先進国に留まって学ぶ「留学」と違って、途上国に留まって実際に職務にあたるため「留職」と呼んでいる。

朝日新聞の「仕事力」(2012.1.29)のコラムに、藤原和博氏(最新刊に「坂の上の坂」がある)の記事がある。アメリカの若者が選ぶ多様な体験を仲介するNPO組織であるティーチ・フォー・アメリカが人気を博しているそうだ。この組織は、大学を卒業して就職が内定した若い人を対象に、その企業の承諾を得て、2年間ほど最貧地帯の子どもたちを教えるプロジェクトに参加させてくれるそうだ。エリートたちに、多様性と一番厳しい現実を体験させて彼らの成長を促す(残念ながら日本では教員資格がないと海外でも教育につけないそうだ)。藤原氏は「目の前を歩いている先輩はもうあなたのロールモデルではない。親や先生が唱える安全便利な人生ではなく、自分自身が夢中になれることを選んでグッとくる場所に飛び込んでしまう。霧の中でも晴れるまで待たず、とりあえずゴルフボールを打ってしまえ!」と若者に呼びかける。

先述の小沼氏は「日本企業は既存ビジネスの延長線上だけではやっていけない。瑞々しい感性を持った若手が新興国の未知なる世界へと入り込み、時代を切り拓く変革の種を見つけることなくしては、日本の未来はない」と言い切る。一考する価値はあると思う。若者よ、頑張れ!